量産型長文キュレーションサイトが今後、上位表示できなくなる理由

ホワイトハットSEOが叫ばれるようになってからのSEO事情はコンテンツの量と網羅性が重要視されています。

キーワードに関連する情報を網羅的に集め、その情報を分かりやすく、専門的に伝えているサイトが上位表示に成功するのが近年のSEOの流れです。
しかし、その網羅性・専門性の精度は曖昧なものであり、検索結果に上位表示されているサイトが本当に専門的且つ正確で信頼に足る情報を発信しているとは限りません。

この点については、Googleのアルゴリズムがまだ未熟であるとしか言えず、その穴をついた量産型長文キュレーションサイトは、かつて検索結果の上位表示で無双していたブラックハットSEOと似たものを感じます。

量産型長文キュレーションサイトが無双する時代

2014年のペンギンアップデート以降、多くのWeb担当者、SEO対策に携わる人々は被リンクを活用しないホワイトハットSEOに乗り換える流れとなりました。

ホワイトハットSEOで検索結果の上位表示をさせていくために必要な要素としてよく挙げられているのが、長文コンテンツです。

厳密にいえば、長文が良いのではなく、ユーザーにとって必要な情報を網羅的に伝え、さらに専門的な観点からその情報を発信しているサイトが良いとみなされます。
その結果として、長文サイトが上位表示されているように感じます。

ところがGoogleはサイトのドメインに対する評価に重きを置いていることから、ユーザーにとって質の良い情報を提供していない微妙な長文コンテンツであったとしても、ドメインパワーに物を言わせて上位表示をさせているキュレーションサイトが多くみられます。

キュレーションサイトの戦略は単純です。
とりあえずターゲットが欲しがりそうな情報を他の競合サイトからかき集めてリライトし、記事の品質よりも文字数をたくさん稼ぎます。
長文コンテンツにすることでGoogleから評価を得ていくのが主な上位表示戦略と言えるでしょう。

金に物を言わせて圧倒的な人数で長文コンテンツをたくさん生成し、更新率の高さと情報量の多さによってGoogleから評価を得ていく戦略は、ユーザーからしてみればコンテンツスパムでしかありません。
だれが書いているのかすら分からないキュレーションサイトの情報は信用できず、ユーザーは必要な情報が欲しいだけで、長文コンテンツが読みたいわけではありません。

キュレーションサイトといえばDeNAが運営しているWelqが代表的なものであり、情報に責任を持たずにお金稼ぎの効率だけを追い求めている姿勢が批判されています。
大企業が運営するキュレーションサイトは資金力があることから、圧倒的な数の外注を雇い、数多くの長文コンテンツの生成をするなんて、朝飯前でしょう。

結果、Welqのドメインパワーは圧倒的なものとなっており、あらゆるキーワードでWelqが検索結果の上位に食い込んでいるのが今の時代です。

徐々にキュレーションサイトは上位表示できなくなっていく

だからといって、Welqのような札束で殴り掛かって外注の素人に長文コンテンツを生成させていく戦略がこのまま強者のポジションを維持し続けるとは思えません。

時代は徐々に変化してきており、長文コンテンツでなくとも、Welqのようなサイトを出し抜いて上位表示することが可能になってきている。それはGoogleのアルゴリズムが徐々に調整されてきたとも言えます。

Googleのアルゴリズムは大雑把に文字数や共起語が多く含まれているかどうかだけでなく、そのコンテンツの質をさらに細かく評価できるようになってきています。

シンプルに言ってしまえば如何にユーザーにとって分かりやすく、網羅的で、専門的な情報を伝えられているかどうかに尽きます。

この点に関して言えば、Welqなどの大手キュレーションサイトは網羅性と長文には強いが、専門的で分かりやすいコンテンツを作っているかといえば、そうとは限りません。
ユーザーの立場に立って、大手キュレーションサイトの記事を閲覧するとすぐに分かる。圧倒的に無駄な文章が多く、読み手にとっては苦痛でしかありません。
Googleからは評価されていても、質の低い情報をのっぺりと無駄に伸ばした長文記事は、ユーザーにとっては価値のないコンテンツとなります。

この現状はGoogleにとっても不利益なことであり、本質的に考えてこのような傾向が続くとは考えにくいです。

今後はさらに分かりやすく、かつ専門的で網羅性のある質の高いコンテンツが上位表示に成功できるような時代になっていくでしょう。

質の高さを追及していくと今の大手キュレーションサイトがおこなっている、札束の力で低品質な長文コンテンツを外注に依頼して量産する戦略は息詰まっていきます。

今後は頭に汗をかいて、しっかりと真正面からユーザーと向き合う必要性がより一層増してくる時代です。